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建設

電気系技術者はリモートで働くことは可能なのか?徹底検証します! 

今回のコロナ騒動により様々な労働問題が発覚した。
自宅でもできる作業をわざわざ数時間もかけて、満員電車に乗るという「非合理性」や緊急事態宣言が出されたのにも関わらずハンコを押すためにわざわざ出勤しなければならないという「異常さ」というものが浮き彫りになってきました。
なので、これらの労働環境の質の悪さについて今後の在り方について述べていきます。

IOTとは?

Internet Of Things の略で簡単にいえば、「何でもかんでもインターネットにつなげちゃえば便利なのではないか?」といった考え方です。
例えば、apple watchで心拍数データを取得して健康管理に役立てたり、遠隔医療で病院に通えない人でも適切なアドバイスをもらえたりすることや自動運転や、災害時の重機の遠隔操作などがあります。
たしかに、セキュリティの問題や倫理的な問題もあるかもしれませんが、それよりも受ける恩恵の方がはるかに大きいので今後熱くなっていく分野の一つだと思います。

現場管理のリスク

工場などの電気設備を監視する人やインフラの整備をする人は
いなくてはならない貴重な人材です。
しかし、このようなコロナにより外出が規制された場合、
異常が生じたら現場にすぐにかけつくといったことができなくなってしまいます。

なので、このような場合まずはリモートで、機器を制御できないかと考えることが重要です。たしかに、実際に現場に行かないと分からないことがあることがあるのは明らかでしょう。

しかし、医師、看護師、介護士、保育士、食材関連の人といった1日でも休んでしまうと最悪人の生死を左右してしまうかもしれないという人が同じ満員電車で通勤しているかもしれません。
なので、このような人を優先するために、重要度がそれらの方々に比べて高くない我々は一旦リモートで作業できないかということを真剣に考えるべきです。

法的な課題

正直、自動運転というものが実現されつつある中でははっきり言って、
遠隔での制御自体はそれほど難しい技術ではないと言えます。
問題は、ハッキングやサイバーテロに強くなければならないことと
法律の整備が上手く整っていないという問題が挙げられるでしょう。

前者の問題については、クラウドサービスのように、
データの管理をgoogleなどのデータサーバーに委託してしまうという方法や、
セキュリティーの高いブロックチェーン技術の応用により、
分散型のネットワークを用いるといった手法などが考えられる。

なので、将来は国や世界などの巨大組織が、遠隔で電気やインフラ設備を管理するか、各個人や企業の責任者がスマホやパソコン一つで電気やインフラを制御するという時代がやってくると思います。
後者の問題は、ある意味いい意味で、慎重であり悪い意味で、
時代に乗り遅れた古い価値観の下で無駄な労働を促す原因の1つといえるでしょう。
例えとしては、いまだに電子認証に頼らずハンコでごり押ししているなどがあります。
これは、ネットでの管理は危ないという先入観からくる偏見によってもたらされます。

紙というのは確かに具体的に目に見えて確認しやすいですが、
紛失や災害による損失や保管に手間がかかるといったデメリットも考えられます。
こうしたメリットとデメリットを上手く比較、検討できなかった結果今回のハンコ騒動につながったのだと考えられます。

なので、新しい技術をと仕入れる際は拒絶的になりすぎるのではなく、メリットやデメリットを考えたうえで採用するか否かを客観的に判断することが大事だといえるでしょう。

少しずつの変化

とはいうものの今回のコロナ騒動で、労働環境の見直しが重視されてきました。これを機に古い法律や不便な制度は、見直されていくはずです。
なので、これから必要になっていく人材というのは慎重に歩みつつ、
かつ時代の変化に重大に対応していける人だと思いました。
インフラ系はある意味重篤な失敗は許されないです。

しかし、だからといって現状維持に固執しすぎるのもおかしな話です。現状維持と技術進歩を受け入れる寛容性のバランスが求められます。ハンコ文化の見直しや設計図のデジタル化やリモートワーク、遠隔監視ロボットといった技術の取入れが大小問わずほとんどの会社で問われるでしょう。

今後は、ただ自分の専門である電気工学だけではなく通信技術やAI技術なども合わせて知っている技術者が重宝されるでしょう。幸い分野が極端に離れているというわけではないので、勉強しやすいと思うので、今のうちから勉強しておくことをお勧めします。

まとめ 働きやすい多様な社会へ

これらの事から分かることは、平日だから出勤する、仕事だから無駄だと思っている作業でも仕方なくやるということに疑問を呈する人が増えたことです。
なので、今後は、自分で働く場所や環境や時間をある程度自由に選びつつ、緊急時の時だけ出社するといった柔軟かつメリハリがついた働き方が重視されるようになるでしょう。